
ご挨拶
幼少期に両親の離婚を経験しました。離婚は、当事者であるご依頼者様にとってはもちろん、子どもにとっても、精神的な負担を背負うプロセスであることを身を以て経験しています。
2012年より、弁護士として、主に離婚事件を担当してまいりました。2019年から2022年にかけて、アメリカのペンシルバニア州、ハワイ州、ニューヨーク州において、各州の離婚法制(アメリカでは、州ごとに離婚法が異なります。)を学びました。特に、国際的な財産分与への対応の他、子どもの視点を大切にする離婚法のあり方に関して、日本では得られない知見を得ることができました。
家族に関する紛争においては、弁護士が介入しないことが望ましい事案も少なくないことを理解していますので、無理にご依頼を勧めることはありません。「一度、弁護士と会ってみて雰囲気を確かめたい。」ということでも構いません。安心して、ご相談にいらしてください。
学位
B.A.(法学士), J.D.(法務博士), LL.M.(法学修士),S.J.D.(法学博士)
学歴
- 2005年 愛知県立旭丘高等学校 卒業
- 2009年 早稲田大学 法学部 卒業(3年次飛級卒業)
- 2011年 早稲田大学 法務研究科 修了
- 2020年 ペンシルバニア大学ロースクール L L.M.(法学修士) 課程 修了
- 2021年 コロンビア大学ロースクール 客員研究員
- 2024年 ハワイ大学マノア校ロースクール S.J.D. (Ph.D.に相当)修了
経歴
- 2012年 弁護士登録(日本・第一東京弁護士会)
- 2012年 東京駿河台法律事務所 入所
- 2016年 弁護士法人早稲田大学リーガル・クリニック 入所
- 2017年 東京地方裁判所より、破産管財人を拝命
- 2017年 早稲田大学大学院法務研究科・非常勤講師 就任
- 2018年 Lee Wong & Co., Solicitors (香港) インターン
- 2018年 Parkside Chambers(香港) インターン
- 2020年 Bluebook International Consultant (Japanese Law) 就任
- 2021年 コロンビア大学ロースクール客員研究員 就任
- 2021年 弁護士登録(米国ニューヨーク州)
- 2022年 国際家事調停人養成研修・修了
- 2023年 弁護士登録(米国メリーランド州)
受賞歴
- 2019年 Fulbright 奨学生
- 2020年 University of Pennsylvania, Carey Law School, Public Interest Fellowship受賞
- 2021年 末延財団在外研究奨学生
所属弁護士会
- 第一東京弁護士会
- American Bar Association (アメリカ法曹協会)
- New York State Bar Association (ニューヨーク州法曹協会)
- Maryland State Bar Association (メリーランド州法曹協会)
所属学会
- 日米法学会
- 国際私法学会
- 日本家族〈社会と法〉学会
- 仲裁ADR学会
- 比較法学会
- 臨床法学教育学会
主な学術業績等
こちらをご参照ください。
メディア出演等
- 2024年 共同通信「アイドルも「休んでもいい」。心身不調を経験、元アンジュルム・和田彩花さんが訴える業界の意識改革」(https://news.yahoo.co.jp/articles/13730aec9d7b5297b0f2ca0ecea9440c006bb974?page=3)
- 2023年 日経新聞・朝刊「ジャニーズ性被害、325人が補償求める 全容なお見えず」(https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUE012EF0R01C23A0000000/)
- 2023年 米国Bloomberg紙「J-Pop Talent Agency Hid Founder’s Sexual Abuse, Report Finds」(https://www.bloomberg.com/news/articles/2023-08-29/j-pop-talent-agency-hid-founder-s-decades-of-abuse-report-finds?leadSource=uverify%20wall)
- 2023年 毎日新聞・朝刊「ジャニーズ事務所“解体的出直し”にはほど遠く 識者ら厳しく批判」(https://mainichi.jp/articles/20230907/k00/00m/040/356000c)
- 2023年 ハフィントン・ポスト「ジャニー喜多川氏宅への宿泊常態化「極めて危険」。性加害問題にみる、未成年タレント保護のための法整備とは」(https://www.huffingtonpost.jp/entry/story_jp_646eff26e4b0a7554f3cd8b0)
- 2023年 TBS 「サンデーモーニング」・識者コメント
- 2023年 TBS 「情報7daysニュースキャスター」・識者コメント
- 2023年 TBS 「News 23」・識者コメント(https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/487057?page=3)
- 2023年 TBS 「Nスタ」・識者コメント(https://www.youtube.com/watch?v=WdxTGwym2O0)
- 2023年 毎日新聞・朝刊「ジャニーズ性被害 識者『調査の遅れ、メディアにも責任』」(https://mainichi.jp/articles/20230514/k00/00m/040/004000c)
- 2023年 日経新聞・朝刊「ジャニーズ社長、性被害の事実認定は「容易でない」」(https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUE152F40V10C23A5000000/)
- 2023年 中日新聞、静岡新聞、沖縄タイムス、京都新聞等 「『ジャニーズ問題』 徹底した事実調査を 性被害抑止へ急務」(https://www.at-s.com/news/article/national/1226610.html)
- 2021年 「米国ディスカバリと社会正義」法学館憲法研究所・今週の一言 (2021.1) (http://www.jicl.jp/hitokoto/backnumber/20210111.html)
